世界のロボットを紹介 特化したモノや汎用性が高いモノも
■[日本]原子力安全技術センター 文科省所管の財団法人。主に、国の代行業務として放射線施設の定期検査や放射線取扱主任者の試験や講習を行っている。原子力防災に関する業務も担っており、防災モニタリングロボットの開発もその一環。
▼モニロボA 東海村の事故を受けて2000年に開発された、放射線量が多いエリアでも活動が可能な測定ロボット。積算100グレイの放射線に耐えることができる。3D画像取得と表面温度の測定が主な役割で、いわば“画像取得特化型”。約1km離れた場所からの遠隔操作が可能。
▼モニロボB モニロボAとともに開発された測定ロボットで、基本的な仕様や性能は変わらない。ただ、こちらは“データ測定特化型”となっており、中性子線の測定やダスト補集、可燃ガスを検知する機能などを有している。数値的な面から対象エリアの状況を把握できる。
■[日本]国際レスキューシステム研究機構 先端技術を用いたロボットによる災害対応を推進すべく、各大学や企業の研究者が中心となって設立したNPO法人。研究者や企業、官公庁間の橋渡しを行い、開発や利用の可能性を広げるのが目的。
▼Quince 東北大・千葉工大・国際レスキューシステム研究機構が開発。危険性のある化学物質への耐性があり、危険物漏洩が懸念される建物倒壊現場での要救助者捜索の際に活躍する。4月6日には放射線耐性をつけたタイプが発表され、今後は原発事故現場の内部状況調査のために活動する場面も期待できる。
▼能動スコープカメラ 東北大と国際レスキューシステム研究機構が共同で開発したヘビ型ロボット。長さ5mもしくは8mのファイバースコープケーブルが蛇のようにクネクネと自走して、人が入れないような倒壊した建物内部の様子を撮影することができる。幅3cmの隙間にも入ることができ、瓦礫に埋もれて救助を待っている人を捜索する際に役に立つ。
▼UMRS 国際レスキューシステム研究機構が開発。幅50cm、高さ25cmで、人が入って捜索できない建物倒壊現場に進入調査できる。階段など段差のある場所も走行でき、赤外線カメラを内蔵しているので暗闇での捜索も可能。背負って現場まで搬入することができるため、車が通れない場所でも活用できる。
■[米国]iRobot お掃除ロボット「ルンバ」でお馴染み。軍事ロボットでも高い技術を持ち、米軍に多くのロボットを提供。
▼Warrior 長さ約90cm、幅約45cmの小柄な体躯にして、90kgもの重量物を持ち上げられる。今回の震災では、瓦礫除去や消防ホースの運搬などの消火活動で役割を果たすことが期待された。プレイステーションのコントローラーで操作できるのも特徴。
▼Pack Bot 本来は戦地で使用することを前提に開発された偵察用ロボ。爆発物や有害物質の発見・処理が主な用途だ。高精度のカメラやセンサーを搭載できる。放射性物質にも耐えられるため、原発事故現場でも働ける。Warrior同様、プレイステーションのコントローラーが使用可能。
■[米国]QinetiQ 米国の軍事会社という報道もあるが正確にはイギリスが本社。今回は同社の北米法人提供と見られる。
▼TALON 世界で3000台が稼働しているというQinetiQ社の看板ロボ。カメラ4台、放射線測定器を備え、イラク戦争では爆弾処理などで大活躍したという。水中でも稼働でき、遠隔操作も可能という有能さ。他にもさまざまなアタッチメントを付けることができるため、その場の状況に応じてさまざまな機能拡張ができる。
■[仏国]GIE Intra 仏電力公社・仏原子力庁・アレヴァが共同出資する企業で、原子力災害時に活動可能なロボット開発を行う。
▼Eros 積算1万グレイまでの放射性物質耐性を備えた屋内でのデータ収集ロボ。最大45度の斜面を登り、障害物の昇降やドアの開閉も可能。バッテリー搭載で稼働時間が7時間というのも特徴のひとつ。
2011年05月09日 ZAKZAK
最適な税理士が見つかる!
T-SHIEN税理士マッチング
依頼したい税理士業務と希望金額を入力し、匿名で全国の税理士事務所から見積を集めることができるシステムです。送られてきた見積の中から、最適な税理士を選ぶことができます。