型枠大工の不足深刻／低賃金で離職急増、今後５年で自然減２割／日建大協

　型枠大工の不足が危機的状況に近づいている－。日本建設大工工事業協会（日建大協、三野輪賢二会長）が、昨年９月時点で行った「型枠大工雇用実態調査」を基に、有効な対策を講じないまま現状を放置すれば、今春から顕在化する不足が５～１０年後には危機的状況になり、安全・品質・工程管理に大きな影響が出ると警鐘を鳴らしている。賃金の減少で若年層の入職減と離職増が深刻化し、高齢化が急速に進んでいるためだ。同協会は窮状打開のため、３月上旬にも国土交通省や元請業者団体に対し、改善に向けた陳情や申し入れを行う方針だ。
　調査は非会員を多数含む全国の４８０社を対象に実施。型枠大工の職長や技能工の数、年齢層、賃金について１年前との比較で実態を把握した。調査結果によると、全国の型枠大工数は前年比で１３％の減少。東日本地域では東北（１８％減）、北陸（２４％減）が高い減少率となっている。関東は１３％減。西日本地域では四国（１６％減）減少率の高さが目立つ。型枠大工の減少について同協会は「建設投資の減少スピードをはるかに上回っている。業界全体の技能工減少率に比べても型枠大工の減少率は高い」としている。
　就労者の年齢構成のいびつさも深刻だ。５０代以上が全体の４４％を占める一方で、若年層（１０代と２０代）は１２％にとどまる。若年層が少ないのは、▽業界の「３Ｋ」イメージの定着▽低賃金重労働▽正社員雇用に基づかない業界構造▽技能工が技術者として評価されていない－などが原因としている。中でも０８年秋のリーマンショック以降は型枠施工単価が暴落して工賃も急減。これを機に多数の技能工が型枠大工に見切りをつけ、他産業に転出したと分析している。現状の年齢構成のまま推移すれば、今後５年間で５５歳以上の技能工が退職時期を迎えることになり、自然減だけでも１７～２０％減少するとの予測が成り立つという。
　賃金も減少している。型枠大工の年収は、全産業の平均年収を大きく下回る。年間就労日数を２３４日として試算した年収（年間必要経費３６万円を控除）は、最も高い関東地区の職長レベルで実質３０９万円、技能工で２５７万円にとどまり、他産業と比較してかなり見劣りのする収入・就労条件となっている。

2011年02月25日 日刊建築工業新聞